コロナ禍のオフィス戦略

2020年は新型コロナウイルスの感染拡大によって多くの企業が働き方を見直す1年となりました。
2021年も収束には程遠く、新型コロナウイルスと共生しながら経済回復を目指すこととなりそうです。
コロナ感染対策の一つとしてテレワークを導入してオフィス面積を削減した企業もあれば、これを機に積極的なオフィス移転を行った企業もあります。新企画「コロナ禍のオフィス戦略」では取材を通して各社のオフィス戦略をまとめていきます。

凸版印刷株式会社は創業以来、時代ごとに取得してきた印刷テクノロジーを基盤に業務を拡大してきた。今では世界最大規模の総合印刷会社として、その地位を確立している。2020年11月、コロナ禍で新オフィスを開設し多様で柔軟な働き方を促進している。今回、新オフィス構築の背景や目的についてお話を伺った。

「関わった人、組織をグロースさせる」をミッションにマーケティング事業を少数精鋭で行っている株式会社H&K。設立は2020年9月。その7ヵ月後に新宿の高層ビルに新拠点を開設した。そのオフィス戦略の背景について代表取締役CEO安藤弘樹氏と取締役COO田邊幸大氏にお話をお聞きした。

企業の健康管理を効率化し健康課題を可視化するクラウドサービス「Carely(ケアリィ)」。開発・提供を行っている株式会社iCAREは、近年の健康経営への関心も後押しして著しい成長を遂げている。コロナ禍でオフィスの重要性を再認識した結果、新オフィスは移転前と比べて約2.5倍の面積に拡張したという。コロナが収束していない中で、オフィス移転を行った理由、新オフィスのコンセプトを紹介する。

シニア世代に特化した人材サービスで業務を拡大してきた株式会社シニアジョブ。2021年3月、コロナ収束が見えない中で大規模なオフィス移転を行った。移転後のオフィス面積は約4倍もの広さとなっている。今回の取材では、旧オフィスの課題と広い面積を確保した理由、オフィスの必要性について代表取締役の中島康恵氏にお話を伺った。

株式会社クラダシは、あらゆる工程で発生するフードロスの削減を目的に社会貢献型ショッピングサイト「KURADASHI」を運営している。日本のフードロスゼロを目指すパイオニアとして急速に事業拡大をしている。2020年11月、コロナ禍で、オフィス移転を実施した。本取材では、その内容やオフィスに対する思いを語っていただいた。

東京システムハウス株式会社は独立系のシステムハウスとして1976年に設立。以来、独自のさまざまなサービスや技術を通じてお客様の信頼を獲得してきた。数年前からコミュニケーションの活性化が課題となっており、その解消を図るために移転計画をスタート。そして2020年9月、コロナ感染予防対策の取り組みの中でオフィス移転を完了させた。今回の取材では、その概要と目的を中心にお話を伺った。

優れたモノ同士の波動を重ねることでより大きな価値を生み出す。そんな「共鳴」を意味する社名で業務の幅を拡げてきた株式会社ソノリテ。同社は2020年4月の緊急事態宣言を受けて、完全テレワークの導入を決定。その上でオフィス移転を行った。今回の取材では、同社が考えるオフィスの必要性についてお話を伺った。

創業以来、地方の中小企業に特化した経営コンサルティング業務を行っている株式会社グローカル。2020年12月、同社は本社移転を実施する。コロナ禍というオフィス移転に消極的な企業が少なくない中で、なぜこの時期に移転を決断したのか? 今回の取材では同社が考えるオフィスの必要性についてお話を伺った。